大学院のポリシー
人材養成の目的
経営学研究科では、大学の教育理念である「共生」に基づき、新しい日本の経営をリードできる人材、すなわち企業の戦力となる創造性豊かな高度専門職業人の養成を「人材養成の目的」としている。
ディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与方針）
修士課程
各自の研究テーマへの展開を前提として主専攻とする領域の演習科目を履修するとともに、経営学、産業・企業、会計学、税法の各分野から同様の科目を選択して履修する。また、ケーススタディを履修し、実証的な分析の手法を具体的に学ぶ。こうした指導及び研究により、各自の研究テーマを体系的に深めてゆき、一定の集約をもって再度演習に立ち返り演習科目担当教員の指導の下、その成果を修士論文もしくは課題研究報告書（リサーチペーパー）にまとめる。
以上の流れの下、演習科目担当教員の下での専門分野の演習ならびにそれぞれの講義科目を合計で 30 単位以上取得し、中間報告会を経て修士論文もしくは課題研究報告書（リサーチペーパー）を作成して審査に合格した場合、修士（経営学）の学位を授与する。
学位の授与者は、以下の能力を修得していると認められる。
- 各自が選択した主領域の学習と研究を通して、専門職業人としての高度な知識と技能を修得している。
- 修士（経営学）の学位取得にふさわしい研究課題・テーマを構築する能力を修得している。
- 各自の主張の論拠とする資料あるいはデータを適切に選択・作成し、論理性と説得性を持った結論を導出・提示できる能力を修得している。
カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施方針）
経営学研究科では、経営学分野、産業・企業分野、会計学分野、税法分野の分野別研究テーマを基にした専門的なカリキュラムを編成している。このカリキュラムの下、地域に密着しつつもグローバルな視点を併せ持つ高度専門職業人養成のためのきめ細やかな指導と教育を実施する。
アドミッション・ポリシー（入学者受入れの方針）
経営学研究科は大学の教育理念である「共生」に基づき、新しい日本の経営をリードできる人材、すなわち企業の戦力となる創造性豊かな高度専門職業人の養成を目指している。それゆえに、現実の企業経営、産業・企業、企業会計に対する知的探究心を持ち、それらの研究や実践活動を通じて社会に貢献しようとする積極的な意欲をもつ人材を求めている。
本研究科では、以上のような知的探究心と意欲を持ち、かつ、以下に示す基礎学力を有する人を求める。
- 大学卒業者程度の標準的な読解力・論述力・プレゼンテーション能力を有すること。
- 経営学部で開講されている標準的な専門科目の知識、またはそれに準ずる知識を有すること。
- 英語で書かれた文献を読める英語力を有すること。留学生は日本語で書かれた文献を読める日本語力を有すること。