演習担当教員

※2021年4月1日現在の在籍教員です。掲載内容は変更される可能性があります。

遠藤 秀紀 〈研究科長〉

専門分野 会計学 財務会計 国際会計 キャッシュフロー会計
研究テーマ キャッシュフロー会計の理論と制度の研究

キャッシュフロー会計は損益会計とともに主要な計算領域を形成しています。キャッシュフローの測定は、主観的判断の余地が少なく利用者にとって理解が容易です。また、企業の流動性および財務弾力性の評価に役立ちます。このようなキャッシュフロー情報開示の理論と制度、さらにはその分析手法の確立をめざします。

池田 佳代

専門分野 経営情報学 社会情報学
研究テーマ SNSによる情報信頼と情報行動に関する研究

企業や個人のSNSの積極的な活用が進んでいます。SNS上に流れる大量の情報の中には、信頼できる情報はもとより、流言・デマといった情報も含まれ、企業・社会に大きな損失を与えることがあります。社会の発展と改善となるよう、SNSによる情報行動と信頼できる情報流通システムについて研究しています。

市古 勲

専門分野 企業論 コーポレート・ガバナンス 経営財務論
研究テーマ 日本企業のコーポレート・ガバナンス問題

コーポレート・ガバナンスは、所有と経営の分離した大規模上場会社に関する重要なトピックのひとつです。いわゆる株主・経営者の「二重の無責任」問題をコントロールする機能をいかに構築すべきか、巨大なシステムである大規模上場会社をいかに制御すれば経済的効率性と社会的公正性を両立できるか、という問題に取り組んでいます。

井出 裕子

専門分野 租税法
研究テーマ 租税回避、移転価格税制

グローバルに活動を行う企業にとって、とりわけBEPSプロジェクトの進展や、移転価格文書化制度の整備などの移転価格を取り巻く環境変化は大きな影響をもたらします。主に、このような環境変化に伴う税務リスクと課税における客観性の担保の在り方について研究を行っています。

伊藤 久司

専門分野 マーケティング
研究テーマ ICTの高度化がマーケティング活動に及ぼす影響

ユビキタスネットワーク環境が現実化するとともに、ビックデータの収集・分析・活用も容易にできる状況が整いつつあります。このような環境下でより的確な状況判断を可能にし、最適な意思決定を行うため、企業のマーケティング活動がどのように変わり、どの方向に向かうべきかを考えていきます。

河合 正二

専門分野 会社法 商法 民法 企業法務
研究テーマ 企業が競争に打ち勝つための法務戦略

企業が競争に打ち勝っていくためには、健全性の確保、すなわち「コンプライアンスの推進」が不可欠です。 一方、法律は守るだけではなく、それを武器にして有効活用することによって、企業の利益拡大に貢献することができます。具体的には機関設計の自由化、事業再編手法の多様化等の有効活用です。 ついては、法の遵守・法の活用の両面からその活用方法、進め方を検討していきます。

木原 仁

専門分野 経営戦略論 経営組織論
研究テーマ ケイパビリティ・アプローチによる企業境界の考察

今日、企業は自社に有利な環境へと戦略策定すると同時に、他社から模倣困難なケイパビリティを構築することがますます重要になってきています。このような問題意識に立ち、業界分析、戦略的ポジショニングの獲得といった競争優位獲得のための戦略策定の側面と、それを持続可能にするための模倣障壁の側面の両方を考察します。

田代 景子

専門分野 会計学(原価計算論・管理会計論)
研究テーマ 管理会計・原価計算の現代的役割期待についての研究

管理会計(特に原価管理)は、製造業・非製造業(ホスピタリティ産業)それぞれにおいて、役割期待がどのように変遷しどうあるべきなのか、について研究しております。原価管理を有効に機能させるには、組織成員の原価意識を高めることが重要です。そのため、組織において原価意識をいかに醸成するのかが鍵となります。原価意識醸成に影響を及ぼす会計教育についても取り組んでおります。

南雲 智映

専門分野 組織行動論 労使関係 人的資源管理論 労働経済学
研究テーマ 日本の人事管理、労使関係の変遷

労働研究は非常に学際的で、経営学、経済学、心理学、社会学などのアプローチがありますが、研究手法としても統計、現状調査、文書史料による歴史研究、オーラルヒストリーなどを駆使して研究を行っています。

黄 圭燦

専門分野 ミクロ金融論(企業金融論、金融機関論、比較金融制度論)
研究テーマ
  • ①最適な金融契約に関する研究
  • ②コーポレート・ガバナンスに関する研究
  • ③金融制度の国際比較に関する研究

企業の目的が企業価値の創造である観点から、①投資決定(事業内容の決定)や②資本構成(負債と株主資本の比率の決定)、③コーポレート・ガバナンス(株式会社のステーク・ホルダーをめぐる議論)の3つの主題が中心となります。理論が現実の運営にどのように活かされているのか、またどのような限界があるのかも捉えていきます。

松脇 昌美

専門分野 会計学 監査論 会計倫理 会計教育
研究テーマ
  • ①カナダの会計制度および監査制度
  • ②会計倫理
  • ③会計教育

社会システムにおいて重要な役割を担う企業会計制度および監査制度について、カナダの独自性と柔軟性に注目し、カナダの歴史、取り巻く環境、民族特有の思考、政治そして急速に進むグローバル化などあらゆる視点や角度から切り込む手法で研究を進めています。また、副テーマとして、繰り返される企業会計不正に対処する方法としての会計倫理、会計倫理の早期教育の重要性から大学における会計教育の在り方、についての研究に取り組んでいます。